1月第3週ニュース・ピックス! アレクサ躍進からエイリアン疑惑まで

1月第3週ニュース・ピックス! アレクサ躍進からエイリアン疑惑まで

先週アメリカでは、どんなことが起こり、何が話題になったのか? 米大手メディアが拾わないような現地ニュースも含め、アメリカ人たちが「これは見逃せない!」と思ったニュースをピックアップ! 今回はラスベガス恒例の「CES」の話題や、北朝鮮の弾道ミサイル発射誤報で慌てたローカル・ニュースなどをご紹介。


注目ニュース 編集部の「ざっくり」

 今回の5つのニュース・ピックスで注目したいのは、世界最大の家電ショー「CES」で大躍進を見せた音声対応のデジタル・アシストAIのニュースだ。デジタル・アシストAIは多数あるが、なかでも注目は、アマゾン社のアレクサ。米大手メディア『USA TODAY』は、アレクサが対応可能なディバイスのひとつにトイレを大々的に取り上げているが、TOTO社などが開発する優れたトイレ・システムがすでに浸透している日本人からすると、アレクサ対応トイレよりも、長年培われた日本のトイレ性能の方がずっと優秀なような気がするが、どうなのだろうか。

 もうひとつの注目は 地球外生物「宇宙人」関連ニュース。地上に落下した隕石の破片から、「生命の元となる有機物が発見された」という報道に人々が熱狂するのは世界共通のようだ。CNNがこのニュースを放送するや否や、ソーシャルメディアでさまざまな憶測が飛び交った。しかし、この隕石が発見されたのは1998年。「なぜ発表までに、これほどの時間を要したのか」という声が多い中、CNNの取材に対し、研究者らは「詳細な調査には時間が必要だった」と述べている。もし、それが事実ならば、未公開のNASAの研究の中には、すでに宇宙人の存在を認める結果を含むものもあるかもしれない。宇宙人は存在するのだろうか? これら2つのニュースを含む、1月3週目の注目ニュースはこちら。

AIの躍進! アレクサがトイレまで支配する?

 毎年1月に米ネバダ州ラスベガスで開催されるCESは、世界最大の家電見本市。今年は音声コマンド機能を搭載した「デジタル・アシストAI」の躍進により、音声コマンドで操作可能なディバイスに注目が集まった。なかでもアマゾン社のアレクサは、約4,000ブランドのディバイスに対応が可能になった。特筆すべきはトイレのコマンドで、便座の上げ下げや、流水などの指示を音声で行える商材が登場。それを取材した『USA Today』誌は、「トイレにまでアレクサは必要か?」と疑問を呈しながらも、AI技術の応用範囲の拡大を驚きとともに紹介した。

引用元:Do we really need an Alexa-powered toilet ?

地上に落下した隕石の破片から、生命の痕跡を発見?

 今月11日、学術誌『Science Advance』が、「1998年に地上に落下した2つの隕石から生命の元となる有機物を発見した」ことを発表した。2つの隕石は落下した先の地名を取って「モナハンス(米・テキサス州)」と、「ザグ(モロッコ)」と名付けられている。研究者らが、この2つの隕石に含まれる0.2mmほどの小さな青い結晶を取り出し、その成分を詳細に分析したところ、結晶内にアミノ酸などの生命の源となりうる複数の有機物が多く含まれていることが判明したという。現時点ではまだ、この結果は「地球外生命が存在する証明」にはならないが、今後のさらなる研究に期待が寄せられている。

引用元:Ingredients for life found in meteorites that crashed to Earth

弾道ミサイル警報の誤報にハワイ住民が大パニック!

 米ハワイ州では1月13日午前8時7分、住民や旅行者の携帯電話に「緊急警報。弾道ミサイルの脅威、ハワイへ接近中。ただちに避難を。これは訓練ではない」という内容の緊急メールが一斉に送信された。この誤報に一時、州内はパニックに陥った。米連邦通信委員会(FCC)はこの騒動に対して、同州の警報システムには誤報を防ぐ防止策が欠けていると批判し、修正を求めた。ちなみに、この警報が誤報であるという訂正メールが州政府から送られたのは、38分後だった。

引用元:Hawaii alert: False missile alarm sparks panic

トランプ政権、中国のWTO加盟を支持したことは間違いだったと発表

 2001年に中国の世界貿易機関(WTO)加盟を支持したアメリカ。トランプ政権の米通商代表部は今月19日、その指示が「間違いであった」という見解を発表した。今後アメリカは、中国の経済貿易を抑制する準備を進めると見られる。米通商代表部は年次報告書の中で、「既存のWTO規約は、中国の市場歪曲行動を抑制しきれていない」と指摘。トランプ大統領はロイター通信のインタビューで、中国は米企業に対する知的財産権侵害や外国製品・サービスの輸入の制限、外国企業に技術移転の圧力をかけている等と指摘。これらの行為に対する「罰金」の検討についても言及したが、この罰金が何を指すかは明言していない。

引用元:Trump administration says U.S. mistakenly backed China WTO accession in 2001

アップルCEO、自分の甥にはソーシャルメディアをさせない発言

 英国エセックスにあるハーロウ大学を訪問したアップル社CEOのティム・クック氏は、同大学が開催したアップル社主催の「Everyone Can Code」という授業に登壇し、「テクノロジーの使い過ぎや依存は、必ずしも良いことではない」という考えを述べた。例えばグラフィック・デザインのように、コンピューター技術を扱う学問であっても、テクノロジー技術はその学びの全てではないことを指摘。それよりも考えを語り、理解するという学びの概念が重要であるという見解を示した。同氏に子供はいないが、「甥にはFacebookなどのSNSには触らせない」と語って周囲を驚かせた。この発言は同社の利益にとっては非常にマイナスだという意見が出ている反面、この発言により同社のブランド・イメージがさらに高まったということに注目する意見も多い。

引用元:Tim Cook: 'I don't want my nephew on a social network'

宇宙旅行の値段は? 5社の料金比較

https://bizseeds.net/articles/100

 民泊を世界中に広めた一大ベンチャー企業、Airbnb(エアービーアンドビー、本社サンフランシスコ)が、先月同社が創刊した新雑誌『Airbnmag』の誌上で、宇宙旅行を取り扱う5社の料金を比較した記事を掲載した。

NASAに関する記事 >

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